2008年9月ETFを個人投資家でも購入しやすいように最低購入単位が変更になりました。通常の投資信託、株のミニ株など同じように約1万円程度から投資できるようになっています。

ただし、１口から1000口まで銘柄ごとに取引できる単位（単元）が予め設定されていますので、ETFの銘柄によって最低取引金額が異なります。

2011年6月2日現在、TOPIX連動型上場投資信託（証券コード1306）は一口850円。単元数が10口なので8550円あれば購入可能ということになります。

また、1000株が最低単元の上場インデックスファンドTOPIX（証券コード1308）は一口833円、833,000円が投資するのにお金が必要になります。

投資信託の購入は通常一口1万円となっています。株式取引では、最近、個人株主を増加させるために売買単位の引き下げや株式分割を行う企業が少なくありません。

投資金額が10万円以下で購入できる銘柄も徐々に増加傾向にあります。また、証券会社によってミニ株、プチ株、S株とシステムに違いはありますが、最低購入金額の1/10から株式を購入することが可能です。

一概に絶対とは言えませんが、最低購入金額を考慮すると、投資信託が購入しやすいのではないかと思います。

投資信託、特にインデックスファンドを購入するときにの手数料が無料のノーロードが大量に販売していますが、ETFでは株式と同じように購入手数料がかかります。

投資信託を購入する証券会社によって大きく異なりますが、大手証券会社の窓口で購入する場合は、手数料だけで2700円以上かかる場合も少なくありません。

投資する金額が低ければ低いほど損をすることになりますので、売買手数料にも気を使いたいところです。ネット証券では、売買額20万円以下であれば手数料が500円以下のところも少なくありません。証券口座を開設する前に比較してみましょう。

ETFは元々の仕組みから、同じ株価指数などに連動する投資商品ですので、通常の投資信託に比べ保有している期間中にかかる信託報酬が比較的安く、中・長期投資に適していると言えます。

たとえば、一般的な投資信託は安いものでも0.5％～ですが、野村アセットのTOPIX連動型上場投資信託の信託報酬は約0.1155％と通常の投資信託と比べても4倍以上の差があります。

中・長期投資のスタンスで運用を計画している方は、毎日かかる保有コストの差が最終的な利益に大きく影響してきます。同じ投資内容のもので比較するとETFの方が利益が増えやすくなります。

ただし、少ないお金でのETF購入は売買手数料に要注意です。売買手数料÷投資金額＝手数料の割合を予め計算して投資信託の購入手数料である0～3.15％と比べてどちらが投資に適しているか考えてみましょう。

ETFは、日経平均株価を投資対象にしているもの、TOPIXを投資対象とするものがあります。

また、金や白金、エネルギー、ガス電気機器や銀行セクターを投資対象とするものなど、多種多様な種類が存在しています。

少額からでの投資もできるため、数万円から投資できるETFも少なくありません。そのため、個人投資家の人気も高く、ここ数年様々なETFが登場してきています。

証券会社やYahoo!ファイナンスのWEBサイトで、「ETF」と検索すれば、証券取引所に上場したETFが一覧になって参照できますので、誰にでも簡単にETFの価格を確認することが可能です。

また、ETFで利益を上げるには、まずどのような値動きをするのかを自分の目で確かめておくことが重要です。ETFは、色々な指数を投資対象としています。

そのため、投資対象の指数が上昇すればETFの価格も上がります。反対に、投資対象の指数が下落すればETFの価格も下がることになります。

たとえば、日経平均株価に連動しているETFでしたら、株価が上昇すれば指数もそれに伴って上昇しますのでETFも上昇し利益が発生します。反対に、株価が下落すれば指数も同様に下落することになるので、ETFの価格も値下がりすることになります。

さらに、投資対象が同じETFの数も少なくありません。ETFは株式市場で売買されることになりますので、できれば同じ投資対象のETFの出来高についても事前に確かめておくことが大切です。

出来高が少ないETFの場合ですと、取引をしたいと思った時に売買できるとは限らないからです。

投資信託とは言いながらも、ETFは株式とさほど変わらない投資商品と言えます。株式投資並みのリスクを考慮し理解した上で投資することが重要だと言えます。

ETFは、正式な名前を「株価指数連動型上場投資信託」と呼びます。テレビや新聞・ネットなどで「東証株価指数（TOPIX）は858ポイント、日経平均株価は9500円でした」などのコメントが流れています。

そのため、実際に株式相場にあまり興味がない方でもこの単語を耳にしたことがあるという人も多いのではないでしょうか。このような株価指数を投資対象としているのがETFという金融商品です。

一般的な投資信託には、ファンド会社に運用を委託する「アクティブ型」と、株式市場などの日経平均株価などのインデックス指数に連動する「インデックス型」があります。ETFでは株価指数を投資対象するため、インデックスファンドとよく比べられます。

しかし、ETFは投資信託ではありますが、通常の投資信託とは取引方法が違います。ETFの売買は、投資信託の売買よりも株式取引と近いところがあります。

投資信託のインデックスファンドの場合、市場が閉まった後でなければ基準価額が設定されないので、取引前は概算しかわかりません。はっきりと金額が設定されるのが、4営業日後となります。

一方、ETFでは、株式同様に証券取引所に上場していますので、4桁の証券コードもあります。そのため、売買はリアルタイムの価格で自由に取引することが可能です。もちろん、成行注文も指値注文をすることができます。そのため、売買の需給の違いで取引価格が決定します。

さらに、ETFの手数料は、一般的な投資信託に比較しても割安に設定されていますし、税金も株式と同じようの税制の優遇措置を受けることができます。

さらに、ETFは、一般的な投資信託とは違いがあり、株式と同じように信用取引を行うことも可能です。ですから、株式相場全体が下落すると予測するならば空売りをすることもできる点が通常の投資信託との違いでもあります。